E-1クラブ
小伝馬町発!「人と街の繁栄」を本気で考える企業です!
毎日、やる気、元気、バイタリティ!!!

株式会社バイタリティ 代表取締役 岩田 浩

株式会社バイタリティ
代表取締役 岩田 浩
1971年 東京都台東区浅草に生まれる
1997年 株式会社ラムラ入社
2008年 株式会社バイタリティ設立、代表取締役就任
経営理念 【人と街の繁栄】店舗を創造する事で、人が集まり、地域が活性します。最適な場を提供する事で、みんな豊かな気持ちになり、人も街も繁栄します。
ビジョン 【命と人を繋ぐ懸け橋となる】食材に感謝を込めて、仲間と共に力を合わせ、美味しいを創造します。食と人を美味しく繋ぐ事は私達の責任であり存在価値です。
運営ブランド ①鳥番長 ②日本焼肉党 ③豚大門市場 ④鳥番長舎弟 ⑤揚げ三兄弟 ⑥新日本焼肉党
本社所在地 東京都中央区東日本橋3-11-6 三上産業ビル3F
資本金 2,000万円
採用計画 随時募集中(中途採用5名程度)
募集職種 ・店長候補(将来の独立社長、幹部候補)
・調理スタッフ、ホールスタッフ
・女性社員大歓迎
会社URL http://vitality.co.jp/
自社のウリ ■料理未経験でも研修制度があります。
■社内、社外の勉強会に積極的に参加し、共に成長していきます。
■社員さん、アルバイトさんも仲が良く、みんな明るいです。
■全員がメニュー開発など店舗運営に積極的に経営参画できます
説明画像
新店オープン時の集合写真
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毎年恒例のBBG大会にて集合写真
説明画像
各業態のエントランス

繁盛店を創るのではなく、必要とされるお店づくりを本気で考えています

株式会社バイタリティ
代表取締役 岩田 浩

―御社のお店づくりに対するこだわりやコンセプトをお聞かせください。
ずばり【直感】です!
もちろん、地域性や出店場所によりターゲットとなるお客様がサラリーマンメインか、近隣の住民の方々なのか、その年齢層は・・・などとマーケット分析は行います。その上で根底となるのが今までないようなお店をつくること。常に新しい要素、変化を加えお客様のみならず、働いているスタッフもワクワクするようなコンセプトを考えます。結果、ありそうでなかったお店づくりを一つ一つ実現していくように心がけています。
ただ、業態開発などにおいて論理的に考える以上に直感による部分も大きく、そういった感性も大事にしています。

―御社が堅実にお客様から支持されている理由をお聞かせください。
【非効率の追求】
→すなわちお客様満足度の向上
上記が当社の店舗がお客様にご支持いただけている部分だと思います。
飲食店を経営する場合は一般的に効率性を高めて組織運営力を最大限に活かしつつ店舗展開していきます。しかし、当社は全くその逆で、いわゆるチェーン店の打破を大事にしています。あえて非効率なことをすることがお客様の満足度につながるのです。具体的には食材の仕入れ、仕込みの部分、料理の提供からお帰りいただくまで色々なところに手間をかけて取り組んでいます。

―御社で活躍する人材はどのような方ですか。
当社では1店舗、1店舗、違う表情のお店づくりをしています。そういった個店主義の展開においては様々なアイデア、個性が重要になってきます。
例えば代表の私や幹部だけでメニューだったりコンセプトを決めているようでは限られたアイデアと個性になってしまい、結果同じようなお店ばかりになると思います。そういった考えからも基本的にメニューのアイデアや提供方法、ひいては業態コンセプトまで全社員が意見交換できる環境をつくっております。そういった意味でも常にアンテナを張って前向きに取り組む意欲の高い人材、将来独立を目指している人材が活躍しています。

―今後の成長計画を含めた、ビジョンをお聞かせください。
現在ドミナントで展開している小伝馬町界隈は私自身、非常に大好きな街で、更に今後発展していく街だとも思っています。経営理念である「人と街の繁栄」をこの小伝馬町を中心として実現していくこと。そのためにどんどん出店していきたいと考えています。また、当社が出店する飲食店で街を活気づけるだけではなく、昔からある様々な地域商店と連携して、本当の意味でこの街に重要な飲食企業でありたいと考えています。
当社が成長することで、この街がにぎわい、多くの人たちが元気になったと言われることが当社のビジョンです。

―飲食業界における御社の使命をお聞かせください。
基本的には上記ビジョンを実現させることが飲食業界における使命だと思っています。
「飲食店の力」って本当にすごいと思っています。ただ食事をするだけでなく、人と人の会話が生まれたり、元気や勇気を与えることができたり、新たな出会いをつなぐことができたり・・・。我々がビジョンを実現し、飲食企業が頑張ることによって街をも変えてしまうことができるということを証明できれば飲食業界の社会的影響力も大きくなると信じています。そうなれるように全力で取り組んでいきたいと思っています。

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