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THAI GOOD COMPANY 100〜タイ市場の注目日本企業100社を紹介〜

セロテープをはじめ、文具、医療用テープ、産業用テープまで。
人々の健康で快適な暮らしに役立つ製品をタイ・ASEANで提供。

NICHIBAN(THAILAND)CO.,LTD.
Managing Director / 代表取締役社長
Norio Higashida / 東田 憲雄
事業内容 ニチバン製品の東南アジア、南アジア諸国への販売。
所在地 18th Floor, Unit no.1801, United Center Building, 323 Silom Road, Silom, Bangrak, Bangkok, 10500 Thailand
MAP
企業URL https://www.nichiban.com/th/en

セロテープ(R)や救急絆創膏、テーピングテープなど、
タイ及び東南アジア諸国へ様々な製品を送り出しています。

誰もが一度は使ったことがある「セロテープ(R)」をはじめ、救急絆創膏「ケアリーヴ(TM)」、スポーツ傷害の予防、応急手当て、再発防止に広く利用される固定用テーピングテープ「バトルウィン(TM)」など、長年にわたって培った粘着・接着技術を多彩な分野で幅広く展開するニチバン。今後ますますニーズが高まりをみせる重要市場である東南アジアおよび南アジア諸国での販売拠点として2017年、NICHIBAN(THAILAND)CO.,LTD.が設立されました。タイに販売拠点を構えることによる現地に密着した営業活動を通じて事業展開の強化と販売拡大を図っています。

医療の現場だけでなく、人々の身近な暮らしを見つめるメディカル製品による「メディカル事業」、独自の技術から生まれた粘着製品を事務システムとして提案する消費材製品と、最先端産業から農業、流通までを積極的にサポートする産業用材製品による「テープ事業」。これら2つの事業展開を軸に、常に未来を見つめ、豊かな社会づくりに貢献していきます。

製品紹介

■ ヘルスケア

「手当て」とは文字通り、身体の具合の悪いところに手のひらを当てたことが、その言葉の由来だといわれています。時代が流れ技術が進歩しても、いつもこの「手を添えること」への豊かなイメージがニチバンの中にあります。ホームメディカル/ヘルスケアが浸透する現代においては、「ケアリーヴ(TM)」や総合スポーツブランド「バトルウィン(TM)」シリーズに見られるように、もう一歩先、もう一歩広いケアを目指し、多様なシーンにあった製品の開発を進めています。

ケアリーヴ(TM)
ケアリーヴ(TM)

柔らかく肌の動きにぴったりとフィットする新しい素材を使用した、日本製の高機能絆創膏「CARELEAVES(TM)」を幅広く提供しています。

バトルウィン(TM)
バトルウィン(TM)

"battlewin(TM)"ブランドはケガの応急処置と予防のために作られました。 テーピングテープや柔軟性と優れた接着力を持つ「Serapoa(TM)」キネシオロジーテープなど、スポーツを愛する人へ専門的に開発された製品を幅広く展開しています。

■ 医療材

ますます高度化・複雑化し、そして多忙化していく医療現場。そこで毎日のように使われている医療材へのニーズも、時代とともに高度なものへと進化しています。そのような中、今、ニチバンが取り組んでいるキーワードは「刺激ゼロ」、「感染予防」。私たちは、患者様や医療機関が求めている先進の医療材をタイムリーにお届けしています。

医療材

■ オフィスホーム

ニチバンはオフィスで快適で使い勝手が良く、また家庭でも便利なセロハン粘着テープ「セロテープ(R)」、両面テープなど多彩な製品を提供しています。天然素材を主原料とするなど、環境問題への配慮を高めています。

オフィスホーム

■ 工業品

ニチバンでは培ってきた独自の粘着・接着技術を活かし、産業界へ向けても独自の製品を送り出しています。代表的なものは、流通の現場で効率化を支援する包装用粘着テープや野菜結束テープ。食材に関わる機会が多いだけに、近年特に重視されている「安全」に対する徹底した配慮のもとで製造されています。さらに生産や建築現場におけるマスキング用製品など、ニチバンならではの優れた機能性を発揮する製品群も充実。「安心であること」「便利であること」は、産業界においてもニチバンが信頼されるポイントとなっています。

工業品

運営事務局コメント

創業100周年間近。長い歴史の中で培われた確かな技術力と製品の品質力をベースにしつつ、革新性の高い製品を次々と展開される同社。粘着・接着というニッチでありながら私たちの生活に欠かせない技術と製品を長きに渡って提供し続けている同社は、まさに「日本を代表するモノづくり企業」と言えます。タイに新設された販売拠点を軸に、東南アジア諸国での「次」をどう展開されるのか注目されます。

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