その他

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昭和工業株式会社

昭和工業株式会社 代表取締役 石井 成人

昭和工業株式会社
代表取締役 石井 成人
1967年 創業(石井要、創立)
1982年 かなめ会(協力会)設立
1990年 関東通商産業局長より「ガス保安功労者」表彰を受ける
1994年 阪神・淡路大震災 災害復旧応援
2002年 現社長、石井成人氏が代表取締役へ就任
2004年 新潟県中越地震、災害復旧応援
2006年 日刊工業新聞より、優良企業紹介をされる
     昭和工業キャラクター、サニー誕生
2011年 埼玉県から優秀建設工事施工者表彰を受ける
     東日本大震災 災害復旧応援
2012年 多様な働き方実践企業のシルバー認定を受ける
2013年 埼玉県経営品質表彰式にて、推進賞を受賞
2014年 ゴールドエコオフィス認定を受ける

ノアインドアステージ株式会社

ノアインドアステージ株式会社 代表取締役社長 大西 雅之

ノアインドアステージ株式会社
代表取締役社長 大西 雅之
1980年 姫路テニスクラブ開業
1990年 屋外コート10面のうち3面を室内コートに改装
1994年 室内コート全面改装(ハードコートからカーペットコートに)
     室内コート1面増設
1998年 「ノアインドアステージ」へ名称変更
     西宮校(室内コート4面)オープン
     加古川校(室内コート4面・屋外コート4面)オープン
2000年 姫路ブルーマウント校(室内コート3面)オープン
     宝塚校(室内コート4面)オープン
2003年 武蔵浦和校(3面、さいたま市南区)オープン
     名谷校(3.5面)オープン
2004年 京都西校(3.5面)オープン
2005年 和光成増校(3.5面)オープン
     南千里校(2.5面)オープン
2007年 鶴見校(2面)オープン
     天下茶屋校(3.5面)オープン
2008年 南草津校(2面)オープン
     北松戸校(3.5面)オープン
     …2010年アルドールテニスステージ(株)へ移譲
2009年 つかしん校(3面)オープン
2010年 HAT神戸校(3面)オープン
     国分寺校(3面)オープン
2011年 綱島校(3.5面)オープン
2012年 久宝寺校(2.5面)オープン
     倉敷校(2面)オープン
2013年 広島西校(7面)オープン
2014年 倉敷校(2.5面)リニューアルオープン
2015年 センター南校(3.5面)オープン

株式会社粘土科学研究所

株式会社粘土科学研究所 代表取締役 手塚 平

株式会社粘土科学研究所
代表取締役 手塚 平
1965年 初代社長、手塚煕(ひろし)がモンモリロナイトの応用研究を開始
1979年 前身となる「ゲラン開発研究所」を設立
1983年 株式会社「粘土科学研究所」に社名変更
1986年 モンモリロナイトを使った初のスキンケア商品を開発
1987年 研究所を東葛西へ移転
1990年 富士の研究所へ移転
1991年 沼津に新工場を設立
1992年 オリジナルブランド「アルセリア」完成
1995年 第2のオリジナルブランド「ボディクレイ」完成
1996年 手塚煕(ひろし)から手塚和代へ社長交代
1998年 東葛西5丁目に新工場を建設
     倉庫(通称B館)も建設
2002年 研究所、工場、倉庫が完備された新社屋を建設
2003年 「ボディクレイ」が別会社として独立
2008年 現代表の手塚平(たいら)が粘土科学研究所に参画
2013年 オリジナルブランド「KURUMU」完成
2015年 KURUMUファクトリーショップが完成

株式会社日本パープル

株式会社日本パープル 代表取締役社長 林 壮之介

株式会社日本パープル
代表取締役社長 林 壮之介
1972年 使用済みコンピュータ、プリンタ用紙類の回収業として会社設立。
1983年 大田区大森南に新社屋完成。提携企業として宮城県に
     株式会社東日本パープル設立。
1984年 再資源化貢献企業として「財団法人クリーン・ジャパンセンター」
     より会長賞を受賞。
1988年 データ・セキュリティ・サービス体制の確立。企業内で増大する
     廃棄文書が社会問題となり、NHK,東京12chなどTV番組で紹介され
     る。
1991年 クローズドリサイクルの実現を提唱しオフィス用再生用紙類の販売
     開始。
1993年 STSセンター、第一~第三保管庫開設。本社を港区赤坂に移転。
1995年 機密文書処理システム「保護くん(まもるくん)」をリリース。
1998年 日本で初となる全国対応の機密文書処理サービスを開始。
1999年 STS保管庫350坪2棟を新設完成。パープル・エコ倶楽部発足。
     東京第三センター業務拡大の為、同地域内で新社屋へ移転。
2003年 情報セキュリティマネジメントシステム「BS7799-2:2002」
     及び「ISMS適合性評価制度」(現ISO27001)の認証を、重要文書
     及び情報 記録物の保管及び機密抹消処理業務で、世界初の取得。
2005年 社会貢献事業「富士山クリーンプロジェクト」を開始。
2006年 プライバシーマーク認証取得。
     総合文書管理アプリケーション「eー保管サービス」をリリース。
     東京商工会議所「勇気ある経営大賞」優秀賞受賞。
2008年 文書電子ファイル転送サービス「e-保管サービス・プレミア」
     開始。
2009年 「文書のプロ」宣言に伴い、全社員が企業情報管理士、文書情報
     管理士、ファイリングデザイナー検定、電子ファイリング検定の
     いずれかを取得。

株式会社日精ピーアール

株式会社日精ピーアール 代表取締役社長 中村 慎一郎

株式会社日精ピーアール
代表取締役社長 中村 慎一郎
昭和10年 中村精版印刷所創業
昭和51年 セールスプロモーション部門設立
昭和62年 ダイレクトマーケティング部門設立
平成 2年 葛飾区四ツ木に工場を新設し、印刷製本部門を統合
平成 4年 デザイン・制作部門設立
平成 8年 デジタル制作部門設立
平成11年 組織改変に伴い、株式会社日精ピーアール発足
平成16年 オンデマンド印刷部門設立
平成17年 本社を千代田区岩本町に移転
平成18年 足立区保木間に工場を新設
平成19年 保木間プリテックセンターにて「水なし印刷」スタート
平成20年  3月 保木間プリテックセンターにてVOC計測値「0」を達成
平成20年 10月 FSC認証取得
平成21年  9月 保木間プリテックセンターの製本室を「LED照明」に
平成21年 10月 中村慎一郎が代表取締役に就任
平成22年 カーボンオフセット契約締結
平成23年 第3回千代田区ビジネス大賞で「千代田区長賞」を受賞
平成24年 東洋インキ株式会社より、広演色プロセスインキ
      Kaleido(カレイド)の「印刷認証」を取得。
平成25年 保木間プリテックセンターの電力のうち年間30,000kWhを
      「グリーン電力化」
平成26年 ノンVOCインキ採用

三宝精機工業株式会社

三宝精機工業株式会社 代表取締役社長 金子 一彦

三宝精機工業株式会社
代表取締役社長 金子 一彦

1954年 2月 東京都大田区にて小原寅三商店として発足。
        その後、広大工業株式会社となり、三菱重工業株式会社
        広島精機製作所製工作機械のアフターサービス会社の
        指定を受け、同社工作機械の据付取扱指導および
        アフターサービスの業務を開始する。
1962年 5月 三菱-ローレンツホブ盤第一回技術講習会に
        創業者小原寅三が参加。
1967年 2月 工場を横浜に新設し、社名を現在の三宝精機工業株式会社
        とする。
        関東地域を中心に工作機械の修理改造・専用機制作を
        主とした事業を開始。
        その後、三菱商事株式会社が輸入した工作機械の据付
        及び指導・修理等の業務の委嘱を受ける。
1967年 4月 三菱重工業株式会社、広島精機製作所製
        工作機械のアフターサービスの委嘱及び
        修理指定工場として契約をする。
1972年10月 本社工場新設及び工作機械の診断検査の業務開始。
        同時に東海大学松前達郎工学博士(現総長)が
        相談役として就任する。
1973年 8月 愛知時計電機株式会社製 愛知三菱HL-300施盤のアフター
        サービス部門及び修理の指定工場として契約をする。
        輸入工作機械の代表的商社にて組織する日本工作機械
        輸入協会より輸入工作機械の修理指定工場として
        委嘱を受ける。
1986年 7月 日本工作機械輸入協会が、会員商社の扱う輸入工作機械の
        修理メンテナンス業務の充実を図るために発足した、
        メンテナンス部会のメンバーとなる。
1987年 9月 NC制御等の電気関連の業務充実を図るため、
        電気制御部門を設立する。
1988年10月 コンピュータ制御関連のソフトウェア開発業務の充実を
        図るため、マイコン組込制御ソフトウェア開発部門
        を設立する。
1990年11月 マイコン組込制御ソフトウェア開発部門が
        三宝システム株式会社として独立する。
1992年10月 東京晴海にて開催された、第16回 日本国際工作機械見本市
        (JIMTOF1992)に出展する。
1992年12月 延面積5,300㎡の敷地に2,600㎡の工場及び事務所を建設。
1994年 4月 NCレトロフィット及びNCリプレースの業務充実を図る
        ため、従来あった電気制御部門をエンジニアリング
        制御部門として拡張する。
1994年10月 専用機開発の業務充実を図るため、従来あったエンジニア
        リング部門を機械設計部門として拡張するとともに、
        トータルメンテナンス業務を本格的に開始する。
2004年10月 東京ビッグサイトにて開催された、第22回 日本国際工作
        機械見本市 (JIMTOF2004) に出展する。
2005年12月 東京都大田区産業プラザ(PiO)にて開催された、
        ■IMTP2005 第1回輸入工作機械と周辺機器展に
        出展する。
2007年 2月 資本金を2000万円に増資。
2007年 9月 一般建設業(機械器具設置工事業)の許可を取得する。
神奈川県知事 許可(般-24)第72442号2007年12月 東京都大田区産業
        プラザ(PiO)にて開催された、■IMTP2007 第2回国際
        工作機械と周辺機器展に出展する。
2009年 4月 新規事業として、産業用ロボットのシステムインテグレー
        ションサービスの部門を新設するとともに、ドイツHGV
        社の非接触カメラ型検査装置の販売を開始する。
2009年12月 大田区産業プラザにて開催された、マシンツールフェアOTA
        2009に出展する。(IMTP2009と共同開催)
2010年 2月 超精密機械のオーバーホール、レトロフィットに対応
        するため、高性能恒温設備を備えた工場を建設する。
2010年10月 東京ビッグサイトにて開催された、第25回 日本国際工作
        機械見本市 (JIMTOF2010) に出展する。
2011年 3月 東日本大震災で被災した工作機械の
        オーバーホールを支援。
2011年 8月 前専務取締役 金子一彦 代表取締役社長に就任。
        前代表取締役社長 金子憲男 取締役会長に就任。
2012年11月 東京ビッグサイトにて開催された、第26回 日本国際工作
        機械見本市 (JIMTOF2012) に出展する。
2013年 5月 三菱重工業より、三菱重工製旋盤のアフターサービス業務
        を全面移管される。
2015年 2月 神崎高級工機製作所より、昌運工作所製 精密旋盤の
        アフターサービス業務を全面移管される。

株式会社知財コーポレーション

株式会社知財コーポレーション 代表取締役 冨田 修一

株式会社知財コーポレーション
代表取締役 冨田 修一
1976年12月 各国語翻訳業を主業務とする株式会社ビジネスアソシエーツを
        東京都千代田区2番町1番地に設立
1977年 1月 複数の特許事務所、翻訳会社から特許翻訳受注開始
1980年 4月 国内大手企業知財部から受注開始
1990年 1月 英国子会社テクトランスをロンドンに設立
1991年12月 社名を「株式会社知財翻訳研究所」に変更
1992年 7月 業容拡大により本社を東京都新宿区に移転
1992年11月 第1回特許翻訳講座開催
1993年 4月 海外大手企業知財部から受注開始
1994年 7月 業容拡大に伴い本社を東京都新宿区新宿1丁目に移転。
        技術分野別社内翻訳態勢(電気・電子工学翻訳業務部、
        機械工学翻訳業務部、化学・生化学翻訳業務部)確立
1995年12月 第1回知財フォーラム「改正米国特許制度下における新しい
        特許戦略のあり方と効果的な翻訳・鑑定方法」開催
        於:赤坂東急ホテル 講師:米国特許弁護士 服部健一氏
1996年11月 「特許翻訳者の会」設立
        機関誌「パテント・トランスレーターズ」創刊号発刊
1997年 2月 初の出版物としてアービング・ケイトン著
        「パテント・プラクティス」日本語版刊行
1997年12月 社内OJTシステム「翻訳インターン」制度発足
1998年12月 書籍:「CAFC年報ーCAFC Yearbook」刊行
        共著:米国特許弁護士 服部健一、Alex Chartove
2001年 1月 英国支社を現地法人「Chizai Europe」に改組
        書籍:「米国ビジネスメソッド特許英文明細書の研究」を
        編著(発行ダイヤモンド社)
2001年12月 教育・情報提供部門「知財アカデミー」発足
2003年 6月 米国支社をニューヨークに開設
2004年 1月 中国事業専門部署「中国室」設置
2004年 7月 NPO法人日本知的財産翻訳協会(NIPTA)事務局受託
        海外出願図面内製化開始
2004年 9月 NIPTAと共同でODA平成16年度先導的貿易投資環境整備実証
        事業
2005年 1月 「日中知的財産翻訳者育成事業」を中国北京で実施
2005年 1月 事業強化のために社内機構改革し「知財翻訳センター」、
        「知財システムセンター」、「知財事務センター」、
        「営業本部」ならびに「企画調整室」を設置
2005年 7月 「特許翻訳者の会」をNIPTAに移管
2006年 2月 中国に現地法人【知財信息諮詢(上海)有限公司】を設立
2006年 3月 海外出願事務代行事業開始
2006年 7月 米国支社をボストン(MA)に移転
2006年 9月 海外出願事務グループ設置
2007年 3月 当社他編著書籍:「日中韓英知的財産用語辞書」を
        日刊工業新聞社より発売
2007年 4月 品質管理・教育センターを設置
2008年 4月 ISO9001認証取得に向けて活動開始
2008年 6月 専務取締役を置き役員体制を強化
2009年 4月 品質マネジメントシステムの国際規格「ISO9001:2000」の
        認証取得
2010年11月 業務拡大のためオフィス移転
2012年 3月 中国に共同出資会社【雅訳諮詢(大連)有限公司】を設立
2013年 6月 社名を「株式会社知財コーポレーション」に変更

東海塗装株式会社

東海塗装株式会社 代表取締役社長 奈良間 力

東海塗装株式会社
代表取締役社長 奈良間 力
1872年 塗装請負業として奈良間塗工部 創立
1951年 東海塗装株式会社 設立
1962年 荏原羽田事業所開設
1967年 千葉営業所開設(平成15年再開設)
1969年 大阪営業所開設(現 大阪支店)
1973年 福島第一事業所開設
1975年 名古屋営業所開設(現 名古屋支店)
1976年 袖ヶ浦事業所開設
1994年 米国S.G.Pinney社の「Underwater Inspection
     Systems」(水中工法)を技術導入
2003年 資本金を5,045万円に増資
2006年 福島支社開設(現 東北支店)
2009年 リニューアル事業部開設
2015年 新千葉支店開設

株式会社テオリアハウスクリニック

株式会社テオリアハウスクリニック 代表取締役 南山和也

株式会社テオリアハウスクリニック
代表取締役 南山和也
1974年 1月 創業者 南山 昭二
       関東白蟻防除株式会社設立
       東京都練馬区貫井4-30-21
       資本金1,000万円
1975年10月 千葉営業所開設。
1976年 4月 長野県に松本営業所開設
1979年 8月 資本金4,000万円に増資
1980年 3月 本社移転
       東京都練馬区中村北3-11-4
1986年 9月 社長の長男 南山 和也が入社
1987年 9月 本社移転
       東京都中野区上鷺宮3-14-6
1988年10月 松本に木材防腐工場を建設し、
       あわせて株式会社ランバーテックを設立し、
       木材防腐事業をはじめる。
1991年 2月 資本金5,000万円に増資
1992年 2月 資本金10,000万円に増資
1996年 4月 松本営業所を切り離し、
       株式会社ランバーテックの白蟻部門とする。
1996年10月 東京中野に土地を購入し、本社社屋を建設する。
       東京都中野区上鷺宮5-7-4
2001年 4月 南山 和也が代表取締役に就任、
       南山 昭二は会長に就任
2002年 1月 南山 昭二 心不全のため死亡
       千葉営業所移転
       千葉県千葉市中央区末広1-6-3
2007年 5月 本社移転
       東京都練馬区関町南4-16-19
2010年12月 テオリアグループ内、有限会社信濃ビケンを
       株式会社ランバーテックの断熱部門に統合
2015年10月 社名を株式会社テオリアハウスクリニックに変更

サンエイテレビ株式会社

サンエイテレビ株式会社 代表取締役 和田 忠士

サンエイテレビ株式会社
代表取締役 和田 忠士
1973年 サンエイテレビ株式会社設立
1991年 ソニー株式会社と放送機器修理・定期
      点検業務請負契約を締結
1999年 TOCビル内に五反田営業所を開設し
      営業活動の充実を図る
1999年 ソニー株式会社とODA(政府開発援助)
      対応システム物件の業務請負契約を締結
2002年 TOCビル内五反田営業所を閉鎖し営業
      拠点を東雲事業所に移す
2007年 静岡県湖西市に湖西営業所を開設
2008年 東京事業所に東雲テクノロジーセンター設立
2014年 仙台市宮城野区に仙台事業所を開設
2015年 港区芝浦に芝浦事業所を開設

国土緑化株式会社

国土緑化株式会社 代表取締役 堺 亜琉

国土緑化株式会社
代表取締役 堺 亜琉
1977年 東京都江戸川区松島にて、グリーンレンタル
      事業、造園事業を主たる業務として設立。
1984年 生花事業スタート。
1988年 緑のレンタル「グリーンポケット」フランチャ
      イズ事業スタート。
      加盟店1号店オープン。
1996年 愛知県に加盟店オープン。中部地方へ展開。
2000年 大阪府・岡山県に加盟店オープン。
      近畿地方・中国地方へ展開。
2001年 中央区日本橋に日本橋KRビル取得。
      営業開発部・フラワーショップ華曜日を移転。
2007年 江戸川区中央に本社社屋完成。
2012年 一般建設業、特定建設業の許可取得

株式会社小嶋工務店

株式会社小嶋工務店 代表取締役社長 小嶋智明

株式会社小嶋工務店
代表取締役社長 小嶋智明
1965年 府中新町にて、小嶋工務店創業
1972年 小金井市前原展示場オープン
1974年 屋内ショールームオープン
1978年 立川展示場 2棟出展オープン
1996年 SC宿泊体感住宅(府中)建設
2003年 本社ショールーム リニューアル
2006年 立川第2展示場建替 免震外断熱住宅
      「木暖(モダン)」発表
2009年 長期優良住宅を開始する。
2010年 国土交通省長期優良住宅先導事業に採択
      される。
      多摩ブルーグリーン経営部門にて『多摩の檜で
      造る東京の家』が奨励賞を受賞する。
      長期優良住宅 設計性能評価、建設性能評価を
      推進する。
2011年 多摩ブルーグリーン経営部門にて『多摩の木で
      造る東京の家』が優秀賞を受賞する。
      型式認定劣化対策等級3を取得する。
      戸建住宅全棟多摩認証材(東京の木)を構造材に
      使用する。
2012年 一般社団法人TOKYO WOOD普及協会を設立
      する。
      国土交通省地域型住宅ブランド化事業を採択
      する。
      企業理念を『一生快適に暮らせる家を造る。』
      にする。
      多摩ブルーグリ-ン賞経営部門奨励賞3年連続
      受賞する。
      多摩産材使用率2年連続NO.1
      『建築知識』執筆
2013年 国土交通省地域型住宅ブランド化事業2年連続
      採択
      多摩ブルーグリーン賞経営部門奨励賞4年連続
      受賞する。
      長寿命住宅供給システム認定東京都で初の取得
      (一般財団法人ベターリビング)
      多摩産材使用率3年連続NO.1 
      沖倉製材所・中嶋材木店と天然乾燥に取組む。
      『東京新聞』に掲載される。
2014年 『たまの力』掲載
     長期優良住宅施工250棟突破
     国土交通省地域型住宅ブランド化事業3年連続
      採択
     多摩産材使用率4年連続NO.1
     『ガイヤの夜明け』でTOKYO WOOD普及協会
      が放映される。
2015年 小金井市商工会冊子掲載「躍動する企業20社」
     日刊工業新聞掲載
     「TOKYO WOOD体感モデルハウス小金井」
      工事開始
     国土交通省グリーン化事業 4年連続採択
     多摩産材使用率5年連続NO.1
     小金井市「元気な経営者20選」に掲載
     ヒューマガ掲載
     日経新聞社取材を受けました。

富士アイテック株式会社

富士アイテック株式会社 代表取締役社長 内川文男

富士アイテック株式会社
代表取締役社長 内川文男
1979年 富士保温塗装株式会社創設 資本金1,000万円
代表取締役 横尾政久就任
大阪営業所、千葉営業所を開設
1979年 建設業許可 大臣 般第8809号(塗装・熱絶縁)を受ける
1980年 建設業許可に板金工事業を追加
1982年 建設業に管工事業、機械器具設置工事業を追加
1992年 代表取締役に真木操就任
1992年 商号を富士アイテック株式会社に変更
1992年 資本金を2,000万円に増資・鹿島営業所を開設
1994年 京浜営業所を開設
1994年 名古屋営業所を開設
1995年 建設業許可にとび・土工工事業を追加
2004年 代表取締役に宮城島法人就任
2008年 福山営業所を開設
2009年 資本金を5,000万円に増資
2011年 ISO 9001認証取得
2014年 代表取締役に内川文男就任

株式会社矢田

株式会社矢田 代表取締役 矢田靖人

株式会社矢田
代表取締役 矢田靖人
1895年 東京都神田にて「矢田ふとん店」として創業
1916年 合資会社に改組
1950年 川崎市堀川町(現:川崎区駅前本町)に移転
1965年 旧本社ビル竣工、株式会社に改組
1991年 矢田インテリアサービス(株)(内装工事業)設立
1998年 オーダーカーテン専門店「カーテンギャラリー」オープン
    矢田インテリアサービス(株)
    オリジナルカーテンの製造を開始
2002年 本店(寝具店)の営業終了、寝具販売から撤退
    本社機能を川崎市高津区に移転
    1万円オーダーカーテン専門店
    「カーテンファクトリー高津店」オープン
2003年 カーテンファクトリー泉店オープン
2004年 「カーテンギャラリー」を閉鎖
    オーダーカーテン事業を「カーテンファクトリー」に集中
2005年 カーテンファクトリー横浜店オープン、ブランドロゴを一新
2006年 カーテンファクトリー洋光台店オープン
2009年 インターネット通販サイト「e-カーテン楽天市場店」オープン
2010年 新大型店舗カーテンファクトリー港北店
    「グランドショップ」をオープン
2011年 高津店を「グランドショップ」として増床リニューアル
2014年 「移動ショールーム」オープン
2015年 「新五か年計画」をスタート

株式会社小田原魚市場

株式会社小田原魚市場 代表取締役社長 米山典行

株式会社小田原魚市場
代表取締役社長 米山典行
明治40年 3月 資本金10万円を以って、株式会社小田原魚市場発足
大正11年12月 両山田魚市場と合併、鰤定置網、その他の漁業をも経営
昭和18年 2月 漁業部門を分離独立して、相海漁業経営組合を設立
昭和19年 6月 『神奈川県鮮魚介出荷統制機構整備要綱』に基づき、
        市場を神奈川県水産業会に移譲、
        社名を小田原水産興業株式会社と改称
昭和24年 1月 統制解除とともに市場権の返還を受け、
        従前の株式会社小田原魚市場に還り、市場権を継続して経営
昭和25年10月 小田原市早川に小田原漁港建設開始
昭和41年 9月 将来の業界発展の為、関係者と協議し、
        資本金4,000万円を以って共同冷蔵株式会社を設立。
        当会社は1,500万円出資
昭和43年 2月 小田原市早川に小田原漁港及び水揚岸壁が建設され、
       小田原市による魚市場の開設に伴い、当会社は認可を受けて
       幸町から移転、入場し従前の業務を継続
昭和47年11月 卸売市場法改定に伴い、小田原魚市場は
       小田原市公設水産地方卸売市場と改称、
       当社は卸売会社として業務を継続
昭和55年11月 資本金9,000万円に増資
昭和63年 5月 小田原漁港岸壁に全自動製氷工場を建設
平成元年10月 流通の多様化に対応する為、
       場外に加工施設を併設した低温流通センター
       として株式会社中央食品を設立
平成18年 3月 マグロ売場低温施設を竣工

ニッポンメンテナンスシステム株式会社

ニッポンメンテナンスシステム株式会社 代表取締役 伊藤 光治

ニッポンメンテナンスシステム株式会社
代表取締役 伊藤 光治
1985年 資本金200万円 社員4名で設立
1987年 資本金を1000万円に増資 業務拡張に伴い本社移転
1988年 資本金2000万円に増資
     日本火災海上保険(株)、共栄火災海上保険相互会社が資本参加
1995年 本社移転
     資本金を8000万円に増資
1998年 レンタカー事業を開始(現アイビーレンタカー)
2002年 中古車保証「買得典」を販売開始
2006年 中古車保証で株式会社オークネットと事業提携
2011年 CSI(カー・ソーシャル・インフィニティ)による
     顧客支援体制を構築する
2014年 少額短期保険「パーツケア」の募集開始 Goo保証開始
2015年 創業30周年記念式典を行う

株式会社佐田

株式会社佐田 代表取締役社長 佐田展隆

株式会社佐田
代表取締役社長 佐田展隆
1923年 佐田定三、米川本店より独立し、服飾雑貨卸商を開業。
1945年 佐田茂司、満州より生還。戦中通信隊での技術を活かし、
     焼け野原の神田にてラジオ修理業を開業。
1950年 佐田茂司、家業に復帰し、紳士服地卸商・佐田羅紗店を分離設立。
1957年 オーダーメイドスーツ直販部門・銀座アルゴ設立
     (後のオーダースーツSADA)。
1960年 廃校の体育館を買い取り、
     オーダーメイドスーツ縫製工場・江戸川工場設立。
1961年 佐田被服工業株式会社 (オーダーメイドスーツ縫製部門)を分離・設立。
     同時に埼玉県大宮市に大宮工場を竣工 (江戸川工場を移転)。
1967年 佐田被服工業、宮城県三本木町に三本木工場を設立。
1972年 佐田被服工業、三本木工場にCAD (自動設計システム)を導入し、
     高度に自動化されたオーダーメイドスーツ専用縫製ラインを構築。
1979年 株式会社佐田羅紗店と佐田被服工業株式会社を合併し、
     株式会社佐田を設立。
     生地仕入から縫製までのワンストップサービス提供を開始。
1985年 岩手県西根町に西根工場竣工。
1986年 3代目・佐田久仁雄 代表取締役社長就任。
1990年 天安門事件の最中も合弁交渉を続けた佐田久仁雄は
     ようやく合弁契約締結に漕ぎつけることに成功。北京市に、
     日中合弁企業・北京佐田雷蒙服装有限公司 (北京工場)を設立。
1991年 大宮工場にCAM (自動裁断システム)を導入。
     大宮工場をテクノセンターと改称。
1993年 中国国際服装博覧会金賞受賞。
1994年 中国国際服装博覧会金賞受賞 (2年連続)。
2002年 北京佐田電蒙服装有限公司 (北京工場)を
     北京市通州区に拡大・移転。
     西根工場を北京工場に統合。
2002年 工場直販店オーダースーツSADA 1号店を神田に出店、
     直販部門・銀座アルゴを吸収合併。
2003年 北京工場の統括部門として、
     埼玉県さいたま市にテクノセンターを拡大・移転。
2003年 (株)佐田のWeb サイト開設。
     楽天ショップ・オーダースーツSADA開店。
2005年 大阪府大阪市内に大阪営業所を移転。
2006年 宮城県仙台市内に東北営業所を移転。
2007年 福岡県福岡市内に福岡営業所設立。
2008年 東京都千代田区にテクノセンターを移転。
2009年 工場直販店オーダースーツSADA 10店舗に拡大。
2011年 東日本大震災にて宮城の三本木工場が被災。
     1ヶ月でフル稼働に復帰。
2012年 4代目・佐田展隆 代表取締役社長就任。
2013年 北京1号店「佐田雷蒙 西服定制」を
     北京市朝陽区の万通中心に出店。

株式会社セルメスタ

株式会社セルメスタ 代表取締役社長 熊倉利和

株式会社セルメスタ
代表取締役社長 熊倉利和
1971年 クラヤ商事株式会社を設立
1988年 クラヤ商事株式会社において、埼玉県川越市に物流センターを設置
1991年 クラヤ商事株式会社において、東京都墨田区に本社社屋を建設
1993年 クラヤ商事株式会社において、
    北海道札幌市豊平区に札幌営業所を設置
1996年 クラヤ商事株式会社において、
    大阪府大阪市北区に大阪営業所を設置
2005年 クラヤ商事株式会社において、プライバシーマーク取得
2005年 クラヤ商事株式会社から株式会社セルメスタへ商号変更
2006年 株式会社ファセリア・ホールディングス設立
2007年 株式会社健康バスケット設立
2010年 株式会社健康バスケットにおいて、
    ファセリア臨床検査センターを設置
2012年 株式会社セルメスタにおいて、埼玉県久喜市へ物流センターを移転
2014年 株式会社ファセリア・ホールディングス、
    株式会社健康バスケットを株式会社セルメスタに吸収合併

山田食品産業株式会社

山田食品産業株式会社 代表取締役社長 山田 裕朗

山田食品産業株式会社
代表取締役社長 山田 裕朗
1935年 山田量輔が所沢市日吉町に手打ちうどん店を開業
1953年 有限会社山田製麺店を設立
1962年 かかしマークの商標登録を行う
1965年 所沢市金山町に山田うどん食堂を回転
1966年 株式会社山田食堂を創立 ドライブイン型うどん店を開店
1967年 山田うどんチェーン展開の開始
1969年 本格的にFC経営に乗り出す
1973年 カントリーラーメン誕生
1975年 ニューヨーク・マンハッタンにラーメン店「TARO」を出店
1980~1985年 麺とご飯物のセットメニューを販売開始 ガッツリ路線へ
2006年 山田裕通が代表取締役会長に就任し、
    山田裕朗が代表取締役社長に就任
2008年 山田裕通会長が「渋沢栄一賞」を受賞
2010年 山田裕通会長が「旭日小綬章賞」を受賞

株式会社共益商会

株式会社共益商会 代表取締役社長 赤染 清康

株式会社共益商会
代表取締役社長 赤染 清康
昭和12年06月 創業者 赤染房太郎が、
       合資会社共益商会を東京都品川区鈴ヶ森町で創業
昭和13年04月 品川区南大井1-18-3にて営業を開始
昭和23年04月 大森営業所開設
昭和26年11月 株式会社共益商会に改組
昭和33年06月 横浜営業所開設
平成03年10月 二代目会長赤染次郎 東京都知事賞を受賞
平成05年04月 二代目会長赤染次郎 藍綬褒章を受章
平成07年04月 赤染清康が社長に就任
平成09年09月 本社を現在地に移転
平成19年10月 創業70周年記念式典開催
平成19年11月 赤染清康 社団法人東京工業連合会会長賞を受賞
平成21年11月 静岡県沼津市の有限会社丸栄をグループ企業化
平成25年03月 赤染清康 大井産業協会産業労働局長役員感謝状受賞
平成27年05月 東京都製紙原料協同組合 赤染清康社長、理事長に就任

松井産業株式会社

松井産業株式会社  代表取締役社長 松井宏之

松井産業株式会社 
代表取締役社長 松井宏之
1922年 松井商店設立
1955年 有限会社松井商店に改組
1959年 松井産業株式会社設立
1960年 有限会社松伏飼料店設立
1965年 松井商事(株)設立
1966年 松井自動車株式会社設立
1973年 有限会社松井精肉店設立
1976年 松井不動産株式会社設立
1977年 松井産業(株)建設部設置
1998年 リフォーム専門店「ホームデコアクト」三郷店開店
2001年 介護事業(介護のゆめこうぼう)を開始
2011年 おうちの情報館開設
2014年 社会福祉法人立上げ事業に関わる
2015年 地域密着型特別養護老人ホーム立ち上げ事業に関わる

東西株式会社

東西株式会社 代表取締役 佐脇 功一

東西株式会社
代表取締役 佐脇 功一
昭和32年3月 東西梱包株式会社として創業
昭和62年 8月 大井物流センターにおいて梱包業務開始
平成 4年 8月 東西物流株式会社に社名変更
平成 7年 6月 品川技術センターにおいて修理業務開始
平成 8年 4月 特定労働者派遣事業認可
平成12年 7月 東西株式会社に社名変更
平成15年 6月 一般労働者派遣事業許可
平成16年 4月 新卒採用1期生入社・浮島事業所スタート
平成18年 5月 東北部門独立分社化 とうざい株式会社設立
平成18年 6月 有料職業紹介事業許可
平成19年 7月 厚木オフィス開設
平成21年 8月 広告代理店事業開始 テクスター株式会社設立
平成23年 5月 株式会社日硝ハイウエーと資本提携
平成25年11月 オフィス開設

岡谷建材株式会社

岡谷建材株式会社 代表取締役社長 佐々木 宣雄

岡谷建材株式会社
代表取締役社長 佐々木 宣雄
1972年 岡谷鋼機株式会社の出資により岡谷建材リース株式会社を設立
1973年 大阪営業所を開設
1974年 名古屋営業所を開設
1975年 日鐵建材工業株式会社と提携強化を図り、資本金5千万円に増資
1976年 仙台事務所を開設
1977年 岡谷建販株式会社を吸収合併し、資本金5千2百万円に増資
1980年 株式会社鈴木保商店を吸収
1987年 仙台事務所を東北営業所に昇格
1987年 資本金1億円に増資
1996年 東京に鋼材販売部を開設
1997年 業務拡大の為、岡谷建材株式会社に社名変更
2000年 本社を墨田区より市川市へ移転
2000年 東京に加工・工事部を、大阪に鋼材販売部を開設
2002年 東京工場を市川市より八千代市へ移転し、設備を一新
2002年 加工・工事部を工事部に名称変更
2004年 土木建材室を新設、鋼材販売部を鉄鋼建材室に名称変更
2004年 大阪営業所及び工場を移転
2007年 本社を市川市より江東区亀戸へ移転
2008年 九州営業所を開設
2012年 本社を同ビル4階へ移転、鉄鋼建材部新宿事務所と統合
2013年 東京丸の内に建築プロジェクト部を開設
2013年 建築プロジェクト部を含む丸の内出張所が本社と統合
2014年 本社を同ビル7階へ移転

株式会社レバーン

株式会社レバーン 代表取締役 匹田 進

株式会社レバーン
代表取締役 匹田 進
1970年 アートスタッフレバーン設立
1980年 有限会社アートスタッフレバーン設立
1985年 株式会社レバーン(名称変更)
2014年 一般社団法人キャラクターブランド・ライセンス協会入会
2015年 45周年を迎える

金井大道具株式会社

金井大道具株式会社 金井 勇一郎

金井大道具株式会社
金井 勇一郎
1886年 創業
1924年 大道具金井設立 市村座・邦楽座・新橋演舞場
    東京芸術劇場などの大道具経営を手がける
1964年 金井大道具株式会社として設立 越谷本社工場竣工
1967年 金井俊一郎 代表取締役社長 就任
1973年 株式会社パシフィックアートセンター 設立
1975年 金井舞台株式会社 設立
1981年 緑山スタジオ内に緑山工場 設置
1983年 歌舞伎座舞台株式会社 設立
    (長谷川大道具株式会社再建のため社名を変更)
1990年 日本舞台技術総合研究センター設立
1998年 新川工場 設立
2002年 株式会社アルファソリューション 設立
2003年 株式会社ひょうごT2 設立
2006年 金井勇一郎 代表取締役社長 就任
2007年 越谷工場をシーンテックさいたまへ移転
2008年 大阪支店 設立
2009年 日本舞台技術総合研究センター 解散
    「歌舞伎大道具(背景画)製作技術保存会」で継承
2012年 名古屋支店、名古屋工場 設立
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